開封率では見えない行動がある

メール訓練では、受信者が不審なメールを報告できるかは、開封の有無だけからは分かりません。開封率が低くても、報告がなければ担当者は状況をつかめません。

IPAが紹介しているある製造企業は、メール訓練で開封率だけでなく報告率も計測し、報告が遅い場合はアンケートで原因を調べています。開封率が低い部署でも報告率が低ければ、標的型攻撃メールを受信した際に担当者への連絡が遅れるおそれがあります。報告率は、報告先や手順が社内に浸透し、行動につながっているかを見る目安になります。

開いてしまった後の行動も訓練する

不審なメールに気づいたときや、URL・添付ファイルを開いてしまったときの報告先と伝える内容を、事前に社内へ周知します。

理想は、不審なメールに記載されたURLや添付ファイルを開かずに報告することです。開いてしまった場合も、速やかに報告すれば、担当者は状況を把握して初動対応に移れます。訓練では、報告が担当者へ届くか、担当者が初動対応を始められるかを確かめます。

結果を次の周知や研修で使う

訓練後は、部署ごとの開封率と報告率、報告までにかかった時間を見比べます。報告が少ない部署には報告先を知らせ直すなど、結果に合わせて次の周知や研修の内容を決められます。

当社のメール訓練サービスPhishDrillでは、報告率も確認できます。結果はPDFレポートに出力でき、報告先が伝わっていない部署への周知や、次回訓練の内容を決める際に使えます。